あきらめない精神力を持って
妥協のない製品力により
存在価値ある企業力を育む
セルヴァンの目的は社会における存在価値。
目的に対して決してあきらめない、妥協しない、
それがセルヴァンスピリットです。
会社名 | 株式会社セルヴァン CERVIN CO.,LTD. |
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設立 | 1980年1月8日 |
代表取締役 | 一宮克朗 |
本社所在地 |
〒611-0033 京都府宇治市大久保町西ノ端1番32 アクセス Phone 0774-46-5717 このナビダイヤルによる通話は、発信地から0774-(京都)エリアまでの通話料でご利用いただけます。 |
info@cervin.co.jp | |
事業内容 | アパレル製品・インナー製品・生活雑貨製品・ウェルネス&ビューティ及びスポーツ関連製品の企画・製造・販売 |
主要ブランド | CERVIN(セルヴァン)・CERVIC(セルヴィック)・Kuracel(クラセル) |
主要取引先 | 日本生活協同組合連合会・生活協同組合連合会コープきんき事業連合・生活協同組合連合会コープ九州事業連合・生活協同組合連合会コープ中国四国事業連合・グリーンコープ生活協同組合連合会・生活協同組合ユーコープ・その他全国生活協同組合・株式会社髙島屋・株式会社千趣会・株式会社セシール・株式会社 DINOS CORPORATION・株式会社ニッセン・株式会社ベルーナ・株式会社ジェイオーディ・その他通信販売会社・全国量販店・全国ドラッグストア (順不同) |
取引銀行 | 京都銀行(大久保支店)・京都信用金庫(久御山支店)・三井住友銀行(円町支店)・滋賀銀行(宇治支店) (順不同) |
関連会社 |
〒611-0041 京都府宇治市槇島町十一138 認証取得:医療機器製造業許可 CERVIN VIETNAM COMPANY LIMITED.アクセス Lot NX-C1, C2, C3, Long Hau IP, Long Hau Commune, Can Giuoc Disrict, Long An Province, Vietnam |
1980年1月 | 京都市にて京友物産株式会社(旧社名)を設立 農業協同組合への生活雑貨品の卸売事業を開始する |
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1987年1月 | 本社及び配送センターの開設(京都市右京区) |
1990年6月 | 健康用品ブランド CERVIN「セルヴァン」製品の取扱開始 |
2000年4月 | 現代表取締役就任 |
2002年7月 | 本社及び配送センターを拡張移転(久世郡久御山町) |
2006年9月 | 製造メーカーとしての事業開始に伴い社名を「株式会社セルヴァン」に変更 工場新設及び本社・配送センター拡張移転 |
2008年12月 | ネット販売事業「健康いきいきストア」の運営開始 |
2009年3月 | Jリーグ京都サンガF.C.と公式スポンサー契約を行う |
2010年4月 | スポーツ用品ブランドCERVIC「セルヴィック」製品の取扱開始 |
2010年5月 | 工場拡張に伴い、宇治工場を開設(宇治市槇島町) |
2011年2月 | 生活雑貨用品ブランドKuracel「クラセル」製品の取扱開始 |
2011年5月 | 医療機器製造業許可取得 |
2011年10月 | 関連会社セルヴァン製造宇治株式会社設立 |
2012年1月 | 関連会社CERVIN VIETNAM COMPANY LIMITED.設立 |
2015年7月 | 本社及び配送センターを拡張移転(現本社所在地) |
2017年5月 | 関連会社セルヴァン製造宇治株式会社を拡張移転 |
2018年4月 | 医療機器製造販売業許可取得 |
2022年5月 | セルヴァン製造宇治第二工場操業開始 |
〒611-0033 京都府宇治市大久保町西ノ端1番32
Phone | 0774-46-5717 |
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Fax | 0570-00-5731 |
※このナビダイヤルによる通話は、発信地から0774-(京都)エリアまでの通話料でご利用いただけます。なお、発信者側のマイライン登録に関わらず、通話料金はNTTコミュニケーションズからの請求となります。
CERVIN VIETNAM COMPANY LIMITED. Lot NX-C1, C2, C3, Long Hau IP, Long Hau Commune, Can Giuoc Disrict, Long An Province, Vietnam
持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、 2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。
17のゴール・169のターゲットから構成されており、経済、社会、環境をめぐる広範な課題に対する総合的な取組が示されています。